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福利厚生制度の補完策として、長期の収入減を保障するGLTDを導入

化学品メーカー様のケース

【GLTD導入までのエピソード】
当社の福利厚生制度は、健康保険や共済制度もあり、比較的手厚い補償制度と考えていましたが、制度見直しの際に確認してみると、長期にわたって休職した場合の補償が空白であることが分かりました。長期休職時の補償は従来制度にはなく、制度がさらに充実できると考え、GLTDを導入しました。

導入いただいたGLTDのプランイメージ

導入いただいたGLTDのプランイメージ

プランの特長

全員加入部分の特長

  • 企業の休暇制度(有給休暇等)が終了してから保険金の支払いが始まるプラン。
  • 任意加入部分の下支えを兼ねて、最長定年年齢まで一定の補償額が継続するプラン。

任意加入部分の特長

  • 企業の補償制度(全員加入部分)の補償上乗せプラン。
  • 全員加入部分と合わせて、最大で給与の80%までを確保できるプラン。

導入いただいた企業様の声

社会保障と企業補償に自助努力の補償で、休職時にも安心感が持てます

  • 休職が長引くと、給与が大幅に減額されるのですが、これに対する補償を用意できていないことが、今回福利厚生制度を見直ししている中でわかりました。
  • いろいろと検討し、社会補償の上乗せとしての企業補償を一定額提供し、そして、さらに自助努力を重ねることで、減額された給与をある程度カバーできるようにしました。これで、もし休職した場合でも従業員の安心感が違うと思っています。

個人では準備できない補償制度を提供できたことが従業員にとって一番のメリット

  • 今回導入した制度では、任意加入部分と合わせれば、最大健康時の給与の約80%が、最長定年年齢までの長期に亘って確保できます。これだけの補償があれば、休職者は治療に専念できると思います。
  • この制度は個人で加入することはできません。だから、この制度を提供できたことで、従業員の安心感が生まれると思います。制度導入そのものが従業員にとって一番のメリットだと考えています。

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