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保障が足りない長期休職時の備えにGLTDを導入

化学品メーカー様のケース

【GLTD導入までのエピソード】
重病にかかったり、メンタル不調により長期休職に入る従業員が、社内で少しずつ増え始めていました。長期休職に対しては、会社からの補償や、社会保障だけでは収入が減少してしまいます。会社からの補償は、予算的に厳しかったので、せめてこれらを補完できる自助努力制度を提供したいとの思いから、希望者が加入できるGLTD制度を導入しました。

導入いただいたGLTDのプランイメージ

導入いただいたGLTDのプランイメージ

プランの特長

全員加入部分の特長

  • 各従業員の企業制度(有給休暇等)が終了してから、保険金の支払いが始まるプラン。
  • 従業員の任意加入部分の補償が始まるタイミングに合わせて、補償額が一定金額まで引き下げとなるプラン(企業補償から自助努力への切替)。

任意加入部分の特長

  • 全員加入部分の上乗せ補償として、最長定年年齢まで給与の一定割合が継続して補償されるプラン。
  • 全員加入部分で補償される期間は、補償額を一定金額に抑え、全員加入部分の補償が引き下げになるタイミングで、逆に補償額がアップし、最大で給与の約80%まで補償を維持するプラン。

導入いただいた企業様の声

長期に休職した場合でも、従業員が安心できる福利厚生制度になりました

  • 長期に休職した場合に見舞金制度はありますが、その一方で、給与の減少分をカバーできるほどのものではありません。GLTDを導入したことで、この部分を一定カバーできるようになりましたので、福利厚生がさらに充実しました。

会社制度と、自助努力制度との連動で万全と呼べる準備ができました

  • 会社の制度部分(全員加入部分)は、できる限り手厚く長く確保したいと考えてはいますが、その一方で、福利厚生費も予算が限られています。
  • このため、足りない部分は自助努力で確保してもらおうと任意加入制度も導入を決めました。
  • ただ、同じような補償を並べても補償が大きくなり過ぎになる部分があり、それは好ましくありません。このため、全員加入部分と合わせて、給与の一定額が補償されるように設計してもらいました。
    これで休職時の対策は、万全ともいえるくらい十分な補償を従業員に提供できました。

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