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共済事業の目玉(長期休職による収入減対策)としてGLTDを導入

電子機器メーカー様のケース

【GLTD導入までのエピソード】
当社で福利厚生組織である共済会を設立するにあたって、記念となる目玉的な事業を検討することとしました。事業を検討する中、万一の場合の備えはどこの共済会にもありますが、本当に必要な長期休職による収入の減少に手立てがある共済組織は、あまりないと気づき、GLTDを導入することとしました。

導入いただいたGLTDのプランイメージ

導入いただいたGLTDのプランイメージ

プランの特長

全員加入部分の特長

  • 健康保険からの保障が厚い部分が終了してから、保険金の支払いが始まるプラン。

任意加入部分の特長

  • 全員加入部分の上乗せ補償として、最長定年年齢まで給与の一定割合が継続して補償されるプラン。
  • 全員加入部分と任意加入部分を組み合わせることで、最大で給与の70%まで補償を確保できます。

導入いただいた企業様の声

従業員にメリットがある共済会見舞金制度ができました

  • 共済事業として、死亡補償をはじめいろいろな補償制度がありましたが、これらは万一の場合の補償であって、休職しかも長期の休職時に減少してしまう給与を補償する制度はないと気づきました。これは休職した従業員には死活問題です。
    そこで、この部分の補償をするのが、真に従業員にメリットがあると考え導入を検討しました。
  • 共済会では、「傷病見舞金=GLTDからの補償」として捉えていますので、まさに共済会制度そのものと考えて運営しています。

大きな課題<長期間休職した場合の給与の減少>が一気に解決し、PRにも使っています

  • 長期に休職した場合に給与が減少すること、そして、それを会社制度でも社会保障でもカバーしきれないことは案外知られていません。
  • 病気やケガでただでさえ苦しいのに、給与までなくなってしまったら、生活もできませんし、住宅ローンなどの借り入れがある従業員はまさに大きなダメージを受けることになります。
  • その点GLTDであれば、長期にわたって給与(の一部)を補償してくれるので、生活費や、借り入れ返済ができますから、従業員は安心して治療に集中できます。
  • 共済事業は、任意加入制なので、未加入者に対しては、この傷病見舞金制度(=GLTD)があって、安心できるということをPRしています。

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